南日本カルチャーセンターは、国際交流事業を通して、日本人の国際性を涵養しながら、将来を担う青少年の自立心と自主性を育み、国際社会に貢献できる人材を育成することを、社是とする。

 
   

社名:南日本カルチャーセンター(ミナミニホンカルチャーセンター)

英名:Minami Nihon Culture Center

観光庁長官登録 旅行業T種1355号 日本旅行業協会正会員

代表取締役社長 濱田 純逸

〒890-0056 鹿児島市下荒田3丁目16番19号

電話:099-257-4333(代表) FAX:099-250-0321

mncc@mncc.jp

営業時間:平日 9:00-18:00(3月〜8月)、 9:00-17:00(9月〜2月)
土日祝休み

ホームページ:
www.mncc.jp

採用情報


取扱商品名 実施時期 期間 内容 対象 追記
アカデミックホームステイ 3週間と1ヶ月間 ホームステイと語学研修 小・中・高・大  
冬のホームステイ 約16日間 ホームステイと異文化体験 中・高  
わんぱく留学 約10日間 米国小学校体験入学  

ジュニア留学

約10日間 米国中学校体験入学 中・高  
米国高校交換留学 一年間 10ヵ月間 高校留学 高(出発時)  
Work & Travel 随時 最高18ヶ月 働きながら、異文化生活 大・社  
アカデミックシニアホームステイ 未定 2週間程度 語学研修とホームステイ 50歳以上  
語学留学 随時 希望期間 語学研修 大・社  
大学留学 随時 希望期間 大学卒業を目指す 大・社  
ビザの申請、代行 随時 申請国による 各国ビザの取得  
自治体海外派遣事業 夏・冬・春 随時 自治体の助成金制度  

※ 小=小学生/中=中学生/高=高校生/大=大学生/社=社会人/全=全員

事業名 開催地 対象 実施時期 追記
南日本中学生英語弁論大会 鹿児島県
宮日中学生英語暗唱大会 宮崎県 中(小はオープン参加)
長崎新聞中学生英語暗唱大会 長崎県 中(小はオープン参加)
エフエム大分中学生英語暗唱大会 大分県 中(小はオープン参加)
MNCC奨学制度 米国 中・高 米国人学生を対象とした奨学制度
国際交流に関する講演会の実施 九州 通年 国際理解・異文化学習・比較文化の講演会


1975年12月17日 株式会社 南日本カルチャーセンターを、資本金100万円で設立本社を鹿児島市中央町4番5号におき、語学及び学習教室の経営、海外留学手続き代行、ホームステイプログラムの企画、生命保険、損害保険の代理業などを目的に営業を開始。
1980年05月15日 資本金を300万円に増資。
1981年10月31日

事業の拡大に伴い、6階建ての自社ビルを購入、本社を移転。所在地は、鹿児島市下荒田3丁目16番19号。

1982年10月25日 国内旅行業鹿児島県知事登録第103号を取得、営業を開始。
1983年05月19日

国内旅行の顧客の中から、海外旅行の要望に対応するため、一般旅行業登録第57号東武トラベル株式会社を親会社とし、運輸大臣登録一般旅行業代理店業第3483号を取得、営業開始。

1984年08月20日 米国公立高校交換留学の第1期生が旅立つ。
1986年03月24日

海外渡航の要望に専心する目的で、国内旅行業鹿児島県知事登録第103号を抹消。ホームステイや留学などの年間取り扱い人数約500名。

1987年04月01日

海外渡航の幅広い、多岐にわたる要望が顧客より生まれ、それに専念するため語学教室、及び学習教室の経営や、生命保険業の代理業をやめ、様々な種類のホームステイプログラムを通しての国際交流事業に専念する。

1988年04月18日 資本金1200万円に増資。ホームステイプログラムの年間通しての取り扱い人数約600名。
1996年03月25日 運輸大臣登録一般旅行業1355号を取得。日本旅行業協会正会員。
1999年03月25日 運輸大臣登録一般旅行業1355号を更新。日本旅行業協会正会員。
2004年03月25日 国土交通大臣登録一般旅行業1355号を更新。日本旅行業協会正会員。

2004年06月30日

平成16年06月30日現在の資本金1200万円、純資産は約2億8千万円。 ホームステイプログラムや留学手続きなどの年間取り扱いは、西日本有数の実績を誇る。